遥か室町時代から、人の手によって代々育てられ、受け継がれ、磨き込まれてきた木材が吉野・川上村にはあります。しかし私たちはその伝統に甘んじることなく、次のような、いまの時代に合った木材の供給体制を整えています。
長期優良住宅への対応
吉野材住宅ネットがご提案する『長期優良住宅モデルの家』
丹生は国が推進する「長期優良住宅」に対応しながら、その認定要件にはない「高品質の木材を使う」ということを含め、長期優良住宅をはるかに超えた性能と品質の住まいをご提案させていただきます。
1.最高品質の吉野材を使う
吉野材のもつ強度・乾燥
年輪の細かさ、木肌の美しさは、言うまでもなく吉野材ならではのもの。しかし、私たちの吉野材が備えるのはそれだけではありません。構造材として使うときに何より必要な強度を持ち、それを高い技術によって適切に乾燥させた木材を提供できる態勢を備えているのです。しかも、1本ごとに強度(ヤング係数や乾燥具合(含水率))の明示が可能。吉野材住宅ネットが提供する「美しく、強い木の家」を支えるのが、この吉野材です。
年輪の細かさ、木肌の美しさは、言うまでもなく吉野材ならではのもの。しかし、私たちの吉野材が備えるのはそれだけではありません。構造材として使うときに何より必要な強度を持ち、それを高い技術によって適切に乾燥させた木材を提供できる態勢を備えているのです。しかも、1本ごとに強度(ヤング係数や乾燥具合(含水率))の明示が可能。吉野材住宅ネットが提供する「美しく、強い木の家」を支えるのが、この吉野材です。
吉野材の産地認証制度
私たちは「吉野材」にプライドを持っています。だから食品のような「産地偽装」をするようなことはあり得ません。この確かな証明として、産地認証を発行することができます。また産地の山や加工場も公開していますので、ご希望があればいつでもご案内できます。
私たちは「吉野材」にプライドを持っています。だから食品のような「産地偽装」をするようなことはあり得ません。この確かな証明として、産地認証を発行することができます。また産地の山や加工場も公開していますので、ご希望があればいつでもご案内できます。
2.長期優良住宅とは
今までの日本は「つくっては壊す」という家づくりでした。そこで、「いいものをつくって長く大事に使う」という家づくりのあり方に変えてゆく為、国は「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」を平成20年12月に公布し、平成21年6月4日から施行しました。
3.長期優良住宅の認定要件とメリット
国は長期優良住宅の認定制度を設け、認定を受けた住宅の建築主が様々なメリットを得られるようにしています。
長期優良住宅の認定条件
劣化の軽減
住宅品確法性能表示等級3を満たすこと。雨漏りよる構造材の腐れやシロアリの予防措置、床下や小屋裏に点検口を設けることなど。
住宅品確法性能表示等級3を満たすこと。雨漏りよる構造材の腐れやシロアリの予防措置、床下や小屋裏に点検口を設けることなど。
構造の安定(耐震性)
住宅品確法性能表示等級2を満たすこと。倒壊しない地震力の大きさが建築基準法で定めるものの1.25倍になっているほか、建築基準法よりも合理的で厳密な検討を実施。
住宅品確法性能表示等級2を満たすこと。倒壊しない地震力の大きさが建築基準法で定めるものの1.25倍になっているほか、建築基準法よりも合理的で厳密な検討を実施。
温熱環境
住宅品確法性能表示等級4(次世代省エネルギー基準レベル)を満たすこと。 主に高い断熱性能を備えるための基準。
住宅品確法性能表示等級4(次世代省エネルギー基準レベル)を満たすこと。 主に高い断熱性能を備えるための基準。
維持管理への配慮
住宅品確法性能表示等級3を満たすこと。主に配管の維持管理に関する措置。
住宅品確法性能表示等級3を満たすこと。主に配管の維持管理に関する措置。
維持保全計画
建築時から将来を見据えて、定期的な点検や補修に関する、30年以上にわたる計画が策定されていること。定期点検については少なくとも10年ひとに1回は実施すること。
建築時から将来を見据えて、定期的な点検や補修に関する、30年以上にわたる計画が策定されていること。定期点検については少なくとも10年ひとに1回は実施すること。
建築主が得られるメリット
国が認定した「長持ちするいい家」が建つ
耐震性能、断熱性能、長持ちのための性能やシステムなど、建築基準法を超える性能、品質の家が手に入ります。また、長い将来にわたる点検や補修の実施内容がわかります。
耐震性能、断熱性能、長持ちのための性能やシステムなど、建築基準法を超える性能、品質の家が手に入ります。また、長い将来にわたる点検や補修の実施内容がわかります。
減税措置
住宅ローン減税:一般住宅に比べ、控除率や最大控除額が高くなります。
自己資金で建てるときの減税:長期優良住宅にするための性能強化費用分の100%が所得税から控除。
その他の税の特別措置:登録免許税、不動産取得税、固定資産税が減額。
住宅ローン減税:一般住宅に比べ、控除率や最大控除額が高くなります。
自己資金で建てるときの減税:長期優良住宅にするための性能強化費用分の100%が所得税から控除。
その他の税の特別措置:登録免許税、不動産取得税、固定資産税が減額。
優遇金利:フラット35s、フラット50の適用
長期優良住宅の性能基準が金利優遇制度の性能基準と合致しているため、その制度が簡単に受けられるようになります。
長期優良住宅の性能基準が金利優遇制度の性能基準と合致しているため、その制度が簡単に受けられるようになります。